長時間の昼寝が認知症リスクに

高齢者では昼寝の習慣は一般的だが、昼寝は夜間の睡眠に悪影響を及ぼすことなどが指摘されている。米・University of California, San FranciscoのYue Leng氏らは、高齢者の昼寝習慣が心血管疾患や糖尿病、さらには死亡率と関係することを報告してきた。このほど新たに、高齢男性の昼寝時間と認知症リスクとの関連が大規模な研究（MrOS；Osteoporotic Fractures in Men Study）によって明らかになったとして、第32回米国睡眠学会（SLEEP 2018、ボルティモア）で発表した。

高齢男性2,700人の昼寝時間と認知症リスクを検討

Leng氏らは、65歳以上の高齢男性2,751人を対象に、研究開始（ベースライン）時の昼寝時間とその後12年間の認知症発症リスクとの関連について検討した。認知症発症後の昼寝習慣との関連を区別するため、ベースライン時から2年以内に認知症を発症した人は対象外とした。

1日当たりの累積昼寝時間の内訳は、30分未満が1,061人、30～59分が795人、60～119分が642人、120分以上が253人であった。120分以上の長時間昼寝グループは、他のグループと比べて平均年齢やBMIなどが高く、冠動脈疾患や高血圧、糖尿病などの併存疾患を有する割合も高かった。

2時間以上の昼寝で認知症リスクは80%上昇

昼寝時間30分未満のグループを基準として、昼寝時間別の各グループにおける12年後の認知症の発症リスクについて調べた。その結果、昼寝時間30分未満のグループと比べた認知症の発症リスクは、30〜59分のグループが17％、60〜119分のグループが30％、120分以上のグループが80％とそれぞれ上昇しており、昼寝時間の長さに比例して認知症の発症リスクが高まることが分かった。この結果は、年齢やBMI、喫煙状況や併存疾患などを考慮しても変わらなかった。

今回の研究では、女性や若者については調べておらず、必ずしも同様の結果が当てはまるとは限らないものの、Leng氏は昼寝時間が将来の認知症の発症を予測する可能性があるとの見解を示し、そのメカニズムの解明を含めたさらなる研究の必要性を強調した。

（あなたの健康百科編集部）