【ベトナム】三谷産業、人材育成のカンファレンス開催［製造］（2018/09/13）

三谷産業（金沢市）は12日、ベトナムのホーチミン市で人材育成や採用について議論する「オレオ（Aureole）カンファレンス2018」を開催した。今年で４回目となり、日越が共通して抱える高度産業人材の育成について、講演や意見交換が実施された。

人材育成について議論する「オレオカンファレンス」であいさつする三谷産業の三谷社長＝12日、ホーチミン市

「Aureole」は三谷産業のベトナムでのグループ名で、フランス語で「栄光」を意味する。カンファレンスは、日越の大学関係者や企業向けに開催された。

冒頭であいさつした三谷忠照社長は、「日本企業は、ベトナムの人材が技術者としてのマインドや、現場での対応力を磨いてほしいと考えている」と会の趣旨を説明。「外国企業が生産拠点を撤退させる最大の要因は、コスト上昇ではなく技術者の質」であるとし、毎回のカンファレンスでは、人材育成に焦点を当てて議論してきたと話した。

三谷社長は、ベトナムの人材に必要なのは「個人の能力や、レンズを磨くといった個別のスキルではなく、現場で考え、チームとして課題を解決できる能力」だと指摘した。「現場力」を高めることで、職場での「化学反応」を引き起こすことができるような人材を輩出していくことを支援するとの意向を示した。

カンファレンスでは、慶應義塾大学理工学研究科の特任教授、小杉俊哉氏（ＴＨＳ経営組織研究所）が講演。「社員の自律と、企業の支援について」と題し、日本と海外の人材に関する考え方の相違や、組織を成長させるためのリーダーシップについて解説した。また、経営コンサルティングを手掛けるニューチャーネットワークス（東京都千代田区）の高橋透代表が、「現地スタッフの実力を引き出す90日ブレークスループロジェクト」と題して講演した。このほか、講師などを交えてパネルディスカッションや交流会が実施された。

三谷産業は1993年にベトナムに進出。国内に８社を設立しており、3,900人以上の従業員を抱える。連結売上高808億円のうち、ベトナム関連事業は207億円（2017年実績）。